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- 経営の本質を探る原価計算と管理会計の基本講座＜201196＞（オンライン講座）
経営の本質を探る原価計算と管理会計の基本講座＜201196＞（オンライン講座）
社員研修 Web 会員優待
- 開催日
- 2023年11月9日(木) 10：00～16：30
- 会場
- zoomによるオンライン開催
＜本講座は、東京商工会議所と提携して実施しているオンライン専用の講座です。＞
受講料、振込先、キャンセルポリシー、受講までの流れ等、通常の名古屋商工会議所主催の講座と異なります。
予め下記の注意事項・申込方法を必ずご確認のうえ、お申込みください。
売上を右肩上がりに伸ばし続けることが難しい状況の中、利益を上げていくには原価を知る必要があります。企業には「いかに原価を把握し、管理するか」が問われています。この原価の把握と管理に大きな役割を果たすのが原価計算であり、原価の発生状況を把握することが、利益を獲得できる近道となります。
本講座では、原価計算の基礎知識を学ぶとともに、これを管理会計に落とし込み、原価という経営上最重要な計数データを解説します。
本講座では、原価計算の基礎知識を学ぶとともに、これを管理会計に落とし込み、原価という経営上最重要な計数データを解説します。
南公認会計士事務所 公認会計士 南 俊基 氏
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了（経営学修士）。監査法人トーマツにて会社更生法会社の監査や財務調査を担当。その後、ソニー株式会社100％出資の経営戦略コンサルティング会社ジェンシスコンサルティング株式会社にて事業戦略の立案等。財務省理財局にて財政投融資監査業務に従事。バイオベンチャーのテラ株式会社にて、創業時から監査役を務め、2009年にJASDAQ市場に上場する。
現在は南公認会計士事務所の代表として、メーカー、IT企業、バイオベンチャー企業等に対して、事業戦略、財務戦略、コスト管理に関するコンサルタントとして活躍している。あわせて企業向けに財務、管理会計の研修を数多くこなしている。公認会計士、税理士、日本証券アナリスト協会検定会員。
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了（経営学修士）。監査法人トーマツにて会社更生法会社の監査や財務調査を担当。その後、ソニー株式会社100％出資の経営戦略コンサルティング会社ジェンシスコンサルティング株式会社にて事業戦略の立案等。財務省理財局にて財政投融資監査業務に従事。バイオベンチャーのテラ株式会社にて、創業時から監査役を務め、2009年にJASDAQ市場に上場する。
現在は南公認会計士事務所の代表として、メーカー、IT企業、バイオベンチャー企業等に対して、事業戦略、財務戦略、コスト管理に関するコンサルタントとして活躍している。あわせて企業向けに財務、管理会計の研修を数多くこなしている。公認会計士、税理士、日本証券アナリスト協会検定会員。
開催概要・スケジュール
日程
2023年11月9日(木) 10：00～16：30
会場
zoomによるオンライン開催
ZOOMのシステム要件・推奨環境はここをクリックしてご確認ください。 ※Wi-Fi接続であっても、時間帯により不安定になることがあります。
内容・スケジュール
～原価の把握は利益の獲得に直結する～１．原価計算の必要性
・原価を把握していない経営はどのような状況になるのか
・原価を把握するということはどういうことか
２．原価計算の基本
・簡単な原価計算の演習
・受注生産か大量生産で異なる原価計算（個別原価計算と総合原価計算）
・正確な原価の計算をしないと誤った経営判断になる。
３．原価計算の基本構造
・材料費の計算方法と管理すべきポイントは
・労務費の計算方法と管理すべきポイントは
・経費の計算方法と管理すべきポイントは
・製造間接費の計算方法と計算演習
・外注は本当に企業にとって得なのか
４．利益を管理するには
・基本的な管理方法ＣＶＰ分析
・収支トントンのラインはどのように計算されるのか
・変動費と固定費とは
・変動費と固定費はどのように分ければよいのか
５．在庫の管理方法
・在庫とは一体何か
・在庫は企業にとって良い存在か悪い存在か
・生産調整は在庫の金額に大きな影響を与える
※当日は必ず電卓をお持ちください。
詳細情報
| 対象者 | 原価計算の基礎を身につけたい方 |
|---|---|
| 参加費 | 会員：19,800円 一般：39,600円（一人あたり 資料代含む、税込み） |
| 定員 | 40名 |
| オンライン講座の受講について | ・集団受講（１つの端末で複数名受講）はご遠慮ください。 ・双方向性のコミュニケーションや円滑な講座運営のため、受講者様のビデオ （カメラ）をオンにし、必ず顔を映した状態で受講をお願いいたします。 講師との対話・受講者様同士の対話が伴う場合があります。ビデオ（カメラ） に機密情報、個人情報が映り込まない環境でご受講ください。 ・Zoom内でグループワークや質疑等を行う場合があります。講座中に講師または 事務局より、ミュートの解除をお願いすることがあります。 ・ご受講時は周りの音が入らないよう、イヤホン・マイクのご使用を推奨いたします。 ・複数名で同じ部屋でご受講されるとハウリングが生じる場合があります。ご留意ください。 ・事前に各自のパソコン端末に最新のバージョンのZoomアプリをダウンロードしてください。 パソコンのZoomアプリ以外（仮想デスクトップやブラウザ、スマートフォン等） での参加では、一部使用機能が制限される場合があります。 |
| 個人情報等の取り扱いについて | ・ご記入いただいた情報は、当該講座の運営・管理資料として名古屋商工会議所、 東京商工会議所で共有し、各種連絡・情報提供（eメールによる事業案内含む） に利用します。 また講師へ参加者名簿として提供します。これらについては申込者ご本人に 同意いただいたものとして取り扱わせていただきます。 ・個人情報の取り扱いについては、東京商工会議所ホームページをご確認ください |
| 注意事項 | 本講座は「東京商工会議所」主催講座です。キャンセル規定等、通常の名古屋商工会議所主催の講座とは異なります。必ずご確認ください。 １．キャンセルについて ・必ず 東京商工会議所研修センター（03-3283-7650）までご連絡ください ・ご連絡後、研修センターから送信する「キャンセル連絡票」のみでお受けいたします ・「キャンセル連絡票」に必要事項をご記入・ご返信いただいた時点でキャンセルが完了します
【キャンセル料】
※電話・メールのみではお受けできません開講５営業日前から１営業日前（17時迄）：受講料の30% 当日：受講料の100% ※上記規程にかかわらず、オンデマンド動画視聴分については、 動画視聴用ID・パスワードの受領（講座開講10営業日前に配信予定）以降に キャンセルされた場合、受講料の100%のキャンセル料をいただきます。 ※受講料のご入金がないことをもってキャンセルとはみなしません ※お申込み後、他の日程や講座に変更することはできません（振替はできません） 一度キャンセルの上、新たにご希望の講座をお申込みください。 既に受講料をご入金済みの場合はご返金いたします。 ※オンライン講座をキャンセルし、テキスト・資料が郵送で届いている場合はご返送ください ２．その他 ・台風や地震などの自然災害、交通災害、感染症拡大、および講師の急病など やむを得ない場合には、開催を中止または講座の内容、開催場所、日程を 変更する場合がございます ・講師業、士業、コンサルタント業など講師と同業の方のお申込みにつきましては、 お断りする場合がございます ・商工業者向けに企画・運営していることを踏まえ、講座の運営面（実施形態・ 内容・目的・受講効果）を考慮し、商工業者以外の方からのお申込みをお断り する場合がございます ・お客様が暴力団、暴力団員、暴力団準構成員その他これらに準ずる者 （以下、「反社会的勢力」といいます） 又は反社会的勢力と密接な関係を有する者である場合は、サービスの利用を お断りいたします |
| 申込方法 | 【お申込みいただく前にご確認ください】
お申込み後、東京商工会議所より「受付確認票兼請求書」、
開講前には「受講票」をメール（添付ファイル付）でご送付いたします。 上記を含むご連絡は全て「ご連絡担当者様」にのみ送付いたします。 受講者様とご連絡担当者様が異なる場合は、恐れ入りますがご転送くださいますようお願い申し上げます。 メールが届かない場合は、東京商工会議所研修センター（03-3283-7650）までご連絡ください。 ※団体受講割引はございません。 （1）お申込み方法 お申し込みフォームよりお申込み下さい。 受付後ご連絡担当者様あてに「受付確認票兼請求書」をお送りいたします。 数週間経過しても届かない場合は、送信できなかった可能性がありますのでお手数ですが東京商工会議所研修センター（03-3283-7650）までご連絡ください。 （2）受講料のお振込み 受講料は「受付確認票兼請求書」到着後、そちらに記載の口座へお振込みください。 ※振込手数料はご負担ください。
※領収証は銀行の送金済証をもって代えさせていただきます。
※受講料は消費税を含んだ金額です。
※掲載プログラムの日程・内容・受講料などについては、講師・会場の都合により変更する場合もございますので予めご了承ください。 （3）受講票 開講日2週間前を目途に、ご連絡担当者様宛てにメールにてお送りいたします（ZoomミーティングログインID・パスワードを記載しています） （4）テキスト受取：指定の所在地へ送付いたします 開講1週間前を目安にテキスト・資料等を送付いたします
※事前課題等がある講座は、上記のタイミング以前に送付させていただくことがあります.
|
| 申込URL |
オンライン講座申込フォーム |
| 申込期間 |
2023年2月2日
～
2023年11月1日
申し込み受け付けは終了しました。 |
| 関連リンク | ■名古屋商工会議所の社員研修はなぜ選ばれるのか？ |
| 問合せ先 |
【講座内容のお問合せ・お申込後のお問合せ】 東京商工会議所 研修センター 住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-2-2 （丸の内二重橋ビル） TEL：03-3283-7650 FAX：03-3201-0507 Email：evkenshu@tokyo-cci.or.jp URL：https://www.tokyo-cci.or.jp/kenshu/ 【お申込みに関するお問い合わせ】 名古屋商工会議所 人材支援担当 TEL：052-223-5638 FAX:052-231-6760 Email：jinzai@nagoya-cci.or.jp |
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